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決断できない上司”にならないための行動科学マネジメント術

決断できない上司”にならないための行動科学マネジメント術

はじめに:「決められない上司」が組織を止める

「部下から提案されたのに、答えを出せない」 「判断が遅れ、チャンスを逃した」

──これらは単なる優柔不断ではなく、「意思決定の仕組み」が整っていないことによる“構造的な問題”です。

行動科学や行動経済学の観点から言えば、人間は本来「決断を避ける」傾向を持っています。脳はエネルギーを節約しようとし、不確実性を嫌うからです。

本記事では、遠藤貴則博士の知見をベースに、「決断を支える環境の設計方法」と、行動科学に基づいた実務的な意思決定支援のテクニックを紹介します。

なぜ人は「決断」を先延ばしにしてしまうのか?

人間が決断を避ける主な理由は次の3つです:

  1. 選択肢が多すぎて判断できない(情報過多)
  2. どれを選んでも不安が残る(損失回避バイアス)
  3. 判断が他人にどう思われるかが気になる(社会的評価)

このような心理バイアスがある状態で、「早く決めろ」と迫ること自体が逆効果なのです。

ストレスなく“決断できる”環境を作る3原則

原則①:選択肢を「絞る」

  • 3択以内に限定する(選択肢過多=判断停止を招く)
  • 目的に応じた「判断基準」を事前に明示

原則②:失敗のリスクを“見える化”する

  • 「何を失うか」ではなく「何が守られるか」に焦点をあてる
  • 例:「この決断で社内の信頼が守られる」など安心ベースで設計

原則③:“決め方”を決めておく

  • 「多数決」「最年長判断」「期限で自動決定」など、判断ルールを先に決めておくと迷わない

よくある場面別:決断支援ナッジの実践

● 採用面接で迷うとき

→ 「この人が半年後に成果を出している未来が描けるか?」という問いでバイアスを解除

● 予算決定で板挟み状態

→ 「この投資は“今でなければダメな理由”があるか?」と逆算思考をナッジする

● 社内ルール変更で揺れるとき

→ 「一度“仮に導入したらどうなるか”のテスト運用案を出す」ことで心理的ハードルを下げる

遠藤貴則からの提言|「意思決定の正しさ」より「決断プロセスの整備」

完璧な判断など存在しない。だからこそ“どう判断するか”の仕組みを持っておくことが重要。

人間はバイアスの影響から完全に自由にはなれません。だからこそ、意思決定のたびに“ゼロから悩む”のではなく、 「一定の基準」「枠組み」「判断フレーム」があることで、精度とスピードを両立させることができます。

これは、リーダーにとって“自分の判断を守るための防具”でもあります。

まとめ:「決められる人」は仕組みを持っている

決断力とは、性格や経験だけで決まるものではありません。

行動科学に基づいた「選択の設計」と「判断フレーム」を持つことで、 誰でも“決断できるリーダー”になることができます。

大切なのは、「決断そのもの」ではなく、「決断しやすい状態を作っておくこと」。

あなたのチームを止めないために、まずは“決断プロセスの見直し”から始めてみてください。

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執筆者
遠藤 貴則法廷臨床心理学博士 Takanori K. Endo

法廷臨床心理学博士・ニューロマーケティング(脳科学マーケティング)トレーナー
株式会社ビジネスサイエンスジャパン取締役。ビジネスサイエンストレーニングアカデミー学長。

1985年東京都文京区生まれ。神奈川県横浜市のサン・モール・インターナショナル・スクールの高校を卒業。
2006年米国オレゴン州ルイス&クラーク大学にて心理学専攻及び中国語を副専攻で大学卒業。
2008年米国フロリダ州アルビズ大学大学院にて心理学修士課程修了。
2013年同大学院臨床心理学博士号、法廷特化で卒業(博士論文Doctoral Project:Endo, T. K. (2012) Test Construction: Clinician’s Gay Male Competence Inventory. (Doctoral dissertation, Carlos Albizu University)。後、オレゴン州にて臨床心理学社の国家治療免状を獲得。マイアミ市警、FBI、CIAの調査支援を行った実績を持つ。
2017年には薬物依存人口を減らした功績を称えられ、2017年フロリダ州ジュピター市より表彰される(2017 Best of Jupiter Awards - Drug Abuse & Addiction Center)。現在は実践的ビジネスサイエンス、実践的心理学、脳科学的教育、ニューロマーケティングの普及、後進の育成に努める。著書に『売れるまでの時間-残り39秒 脳が断れない「無敵のセールスシステム」』(きずな出版)、共著に『仕事の教科書』(徳間書店)がある。

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